社員研修を実施したいが
費用負担が気になる
人材開発支援助成金の活用も見据えた実践型社員研修
職務に必要な
スキルを、
実践的に学ぶ。
人材開発支援助成金の活用も見据えた、
12時間の実践型社員研修
キャリアチアーズでは、受講される方の担当職務を確認し、その職務に関連する知識・技能を実践的に学ぶ研修プログラムをご提案しています。掲載しているプログラムは12時間を標準としていますが、15時間・20時間以上の研修にも対応可能です。
10時間以上であることだけで助成対象になるものではありません。受講者の担当職務と研修内容が直接関連していることなど、所定の要件があります。最終的な支給可否は管轄労働局が判断します。
研修を設計
WHAT WE DO
人材育成を主役にした
助成金活用研修
制度を使うことが目的ではなく、
社員の成長につながる研修を。
キャリアチアーズでは、人材開発支援助成金の活用も見据え、受講者の担当職務に関連した知識・技能を習得する実践型研修をご提案しています。
重要なのは「研修名」や「役職」だけではなく、その受講者が実際に担当する業務で活用できる技能であることです。掲載している12時間プログラムをベースに、対象者の担当業務や育成課題を確認したうえで、研修内容・時間数をご提案します。
主に人材開発支援助成金 人材育成支援コース(人材育成訓練)の活用を想定しています。対象者の担当職務、職務に直接関連する知識・技能、10時間以上の実訓練を確認し、研修をご提案します。
助成対象となるかどうかは、申請企業、受講者の雇用状況・担当職務、研修内容・実施方法・申請状況等により異なります。掲載研修の対象認定や支給を保証するものではありません。
助成金活用を予定する場合は、研修開始前に対象者・担当職務・研修内容・実訓練時間・日程等を確定します。
PROBLEM
社員研修の実施について
このようなお悩みはございませんか?
職務に直接関連する研修が
どれか分からない
助成金の要件に合う
研修内容・時間数を知りたい
社員の担当業務に合った
実践的な研修を実施したい
研修をご提案します。
SOLUTION
助成金活用も見据えながら
実践的な人材育成を
- 01
研修費用の負担軽減を
検討できる - 02
対象者の担当職務に合わせて
研修内容を整理できる - 03
講義だけではない
実践的な学び - 04
職務に関連する内容を
10時間以上で体系的に学べる
PROGRAM FEATURES
キャリアチアーズの
助成金活用研修 4つの特長
12時間を標準とした研修設計
助成金活用を見据え、掲載プログラムは12時間を標準としています。制度上の実訓練時間の要件は10時間以上ですが、一部が対象外と判断された場合にも備え、商品設計として余裕を持たせています。15時間・20時間以上にも対応します。
「階層」ではなく「担当職務」で選定
「若手社員」「管理職」などの階層だけではなく、部門目標・進捗管理、部下育成、OJT、業務改善、社内提案、営業提案、顧客対応、関係部署との調整など、その方が実際に担当している職務を確認します。
「できる」につなげる実践重視
ワーク、ケーススタディ、ゲーム、ロールプレイング、ディスカッションなどを取り入れ、知識だけでなく実際の業務で使える力の習得を目指します。
既存プログラムをベースに設計
既存研修プログラムをベースに、担当職務や育成課題に応じてテーマを組み合わせます。助成金を活用する場合は、研修開始前に内容・時間数・対象者等を確定します。
TRAINING PROGRAMS
担当職務ごとに選べる
12時間モデルプログラム
受講者の担当職務に関連する知識・技能を学ぶ6つのモデルプログラムをご用意しています。「詳しいカリキュラムを見る」から時間配分をご確認いただけます。
詳しいカリキュラム
経営・組織目標を現場へ落とし込み、数字による進捗管理と部下の行動改善支援につなげます。
- 組織方針の部門目標への落とし込み、担当業務の割り当て
- 進捗指標の設定、業務配分、問題の早期発見と軌道修正
- 業務指示と任せ方、指導計画、行動改善につなげる指導
- 業務状況の確認、課題を引き出す質問、1on1ロールプレイング
- 評価基準の確認、面談の進め方、フィードバックと行動計画
詳しいカリキュラム
チームリーダー等が、案件を前に進めながら後輩を育成するための実務を学びます。
- 業務の棚卸と分担、進捗確認の仕組み、遅れの早期把握
- 利害の異なる相手への説明、反対意見への対処、合意形成演習
- 提案の組み立て、決裁を得るための説明、部門間連携
- 指導計画の作成、教える順序、ティーチングとコーチングの使い分け
- できていない行動の指摘、ほめ方・叱り方、指導ロールプレイング
詳しいカリキュラム
担当業務の問題を事実で分解し、実行可能な改善案として決裁へ進める力を養います。
- 「問題」と「課題」の切り分け、現状分析、なぜなぜ分析
- 打ち手の比較検討、優先順位づけ、実行計画への落とし込み
- 結論から伝える構成、根拠となる数字の示し方、資料作成
- 決裁者への説明、反対意見への対処、提案ロールプレイング
- 自身の担当業務での改善テーマ設定、行動計画の作成
詳しいカリキュラム
OJT指導者として、習得水準の設定から日々の指導、定着支援までを体系的に学びます。
- 担当業務の洗い出し、習得水準の設定、育成計画の作成
- 教える順序と手順の言語化、ティーチングとコーチングの使い分け
- 指示の出し方、任せる範囲の決め方、報告を受けたときの対応
- 事実に基づく指摘、ほめ方・叱り方、指導場面のケーススタディ
- 進捗確認、つまずきへの対応、若手世代の価値観を踏まえた関わり方
詳しいカリキュラム
担当業務を自ら計画し、遅れやトラブルを早期に共有して関係者と進める力を養います。
- 業務の洗い出し、優先順位づけ、期限から逆算した計画づくり
- 報告のタイミング、事実と意見の切り分け、相談の仕方
- 情報の整理、結論から伝える構成、要点をまとめる技法
- わかりやすい資料の組み立て、説明のロールプレイング
- 依頼・交渉の伝え方、意見が割れた際の合意形成
詳しいカリキュラム
顧客課題を提案へつなげ、条件交渉からクレームの再発防止まで営業実務を学びます。
- 訪問前の準備、質問の設計、課題を引き出す聴き方
- 課題と自社商材の結びつけ、提案書の構成、説明の実践
- 反対意見への対処、譲れる条件の整理、社内稟議の通し方
- 初期対応の手順、事実確認、再発防止と社内共有
- 営業現場を想定した提案・折衝ロールプレイングと振り返り
12時間はキャリアチアーズの商品設計上の標準モデルであり、法定必須時間ではありません。制度上、10時間以上の実訓練は一つの要件ですが、時間だけで助成対象となるわけではありません。担当職務との関連性等を確認し、15時間・20時間以上の構成もご提案します。
新入社員向けビジネスマナー研修等は、助成金活用モデルとは分けてご案内しています。新入社員研修など、その他の研修はこちら →
CONTACT
自社に合う研修プログラムを
一緒に整理しませんか?
「どの研修が助成金の対象となる可能性があるのか分からない」という段階でも、お気軽にご相談ください。受講される方の担当職務・担当業務・育成課題を確認し、研修内容を一緒に整理します。
HOW IT WORKS
ご相談から研修実施までの流れ
- お客様01
お問い合わせ・ご相談
フォームよりお気軽にご連絡ください。
- 両者02
対象者・担当職務・育成課題の確認
受講される方が実際に担当している職務・業務内容、育成課題を確認します。
- 両者03
プログラム・実訓練時間・日程の決定
職務との関連性を整理し、研修内容・時間数・日程等を決定します。
- お客様04
助成金の申請手続き
企業様にて、研修開始前に所定の手続きを行います。
- キャリアチアーズ05
研修実施
確定したカリキュラムに基づき研修を実施します。
- お客様06
所定の支給申請
研修終了後、企業様にて必要書類を整え支給申請を行います。
※具体的な申請方法・対象可否については、管轄労働局または社会保険労務士等へご確認ください。
FAQ
よくあるご質問
いいえ。時間だけで助成対象となるかどうかが決まるわけではありません。受講される方の担当職務と、研修で習得する知識・技能が直接関連していることなど、所定の要件があります。キャリアチアーズでは、対象となる職務と研修内容を整理したうえで、詳細カリキュラムをご提示します。
いいえ。助成制度上の実訓練時間の要件は10時間以上です。キャリアチアーズでは、一部の内容が助成対象外と判断された場合にも備え、12時間を標準モデルとしています。15時間・20時間以上の構成にも対応します。
掲載しているプログラムをベースに、対象となる方の担当業務に合わせてテーマの追加・入れ替えをご提案します。助成金を活用される場合は、研修開始前にカリキュラム・時間数・日程・対象者等を確定します。
計画届は原則として訓練開始日の6か月前から1か月前までに提出する必要があります。研修日程のご相談は、余裕をもってお願いいたします。
キャリアチアーズでは、研修事業者として必要なカリキュラム、見積書、講師情報等をご提供します。助成金の申請書作成・提出等の手続きは、企業様にて行っていただくか、必要に応じて社会保険労務士へご相談ください。
オンライン研修についてもご相談いただけます。助成対象となるかについては、実施方法や制度要件を事前に確認する必要があります。
CONTACT
人と組織の
羽ばたく未来を応援する
助成金活用も見据えた、実践型社員研修をご提案します。
※助成金の支給には所定の要件があります。掲載している研修を受講することで支給を保証するものではありません。支給可否は、申請企業・対象労働者・職務内容・訓練内容・実施方法・申請時期その他の要件を踏まえ、管轄労働局が判断します。制度内容・支給要件・申請方法については、厚生労働省、管轄労働局または社会保険労務士等へご確認ください。